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米スタンフォード大学が予測する「2030年の人工知能」 やはり雇用に影響か

人工知能

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スタンフォード大学がこのほど、人工知能(AI)が交通、雇用、健康、家事などを含む私たちの生活を2030年までにどのように変えてしまうか、というテーマで研究を行いその結果を発表した。

 

「2030年の人工知能と生活」と題されたこのレポートによると、2030年にはAIはより普及しており、経済や毎日の生活の質を実際に向上させることに一役買っている、と結論付けている。

 

「AI技術は信頼されるものとなっており、より幅広い人たちにとって有益に働くことができます。AIのデザインや配置などを公表することで、信頼を築き、根拠のない不安や疑いを払拭することができるでしょう」。

 

この研究によると、2030年には自動運転車が街中を走り、ピザの宅配はデリバリードローンを使うことでより効果的に行われ、さらには犯罪の監視や貧困エリアへの食糧の分配などについてもAIが活躍している可能性がある、という。

 

ロボットは家事のためだけでなく、各家庭の安全管理のためにも働くようになる。

 

さらにロボットは情報提供役として働いたり、エンターテイメントやメディアについてはよりインタラクティブ(双方向)なやり方でのサービス提供をしてくれるようになるだろう。

 

AIはまた血糖値や内臓機能の監視をするセンサーとして健康管理の手伝いをしてくれるようになる。

 

しかしながら、コンピュータ・サイエンティストのピーター・ストーン氏は、AIの人間生活への導入は仕事の消滅にもつながる、と指摘する。

 

「AIはより深刻な問題を生み出すでしょう。仕事や収入などに影響を与えることになります。私たちはAIから得られる利益が幅広くシェアされるように、今からこの問題に取り組むべきなのです」。

 

スタンフォード大学のレポートでは、倉庫でモノを動かす、金融アドバイスを提供する、ミーティングを設定するなどの基本的な仕事は、ロボットに取って代わられるだろうと結論付けている。

 

しかしこの結果、ほかの分野でより多くの仕事が現れることになると予想されている。

 

AIから得られる新しい情報が増えてゆくに従い、データ・アナリストの需要は増加するからだ。

 

「今AIについて知られていることは、SF小説や映画からきているものがほとんどです。今回のスタンフォード大学のレポートは、どのようにAI技術が私たちの社会に影響するかを話し合うための現実的な土台を提供してくれます」とストーン氏は語っている。

 

   

www.natureworldnews.com